長期にわたって過ごそうと思って購入したマイホームであっても、さまざまな事情によってすぐに売りにださなければならないケースがあります。
購入したばかりの物件は売る方法を知りたい、また売るならば少しでも高く売りたいと思うのは当然の心理です。
この記事では、新築物件をすぐに高く売るにはどうしたら良いのか、そして売却するときの注意点をご紹介します。
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新築物件をすぐに高く売るならば早期売却
物件の価格は、地価と建物の築年数によって決められるのが一般的です。
国土交通省が発表している「都道府県地価調査」「地価公示」によると、全国の地価は上昇基調にあります。
そして、一般的には築5年の木造一戸建ては70%、マンションは購入時の90%程度まで資産価値が下がると言われています。
築年数の浅い物件は、地価の上昇が建物価格の下落を上回っている可能性があるために、取得価格以上での売買が期待できると言っても過言ではありません。
新築物件を高く売りたい場合、とにかく早期売却を意識することが重要です。
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新築住宅をすぐに売却する理由
長期間の所有が大前提の住宅ですが、離婚や転勤、また住宅ローンが払えなくなるなどの予期せぬ事情によってすぐに売却しなければならないケースもあります。
一度入居された住宅が早々に売りに出ていると、購入を検討している方は何か物件に欠陥などがあったのではないかと疑問に思うかもしれません。
売却する際には、その理由を明確にして販売するのが重要です。
理由によっては購入希望者が少なくなるケースもありますが、理由が明確で、欠陥がないと分かれば値引きなどを要求される心配もありません。
事実を意図的に隠してしまうと、損害を受けた場合に賠償責任などが発生します。
無用なトラブルを避けるためにも、理由はしっかりと伝えるのが重要です。
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新築住宅をすぐに売却するときの注意点
新築物件の条件は、一年以内に建てられ、かつ人が住んだことのない状態の物件とされています。
したがって、一度居住していた物件は新築として販売することはできません。
住宅ローンが残っているならば、ローンを完済させておかなければなりません。
金融機関によっては、一括返済手数料が必要です。
仲介手数料や抵当権を抹消費用、売却によって利益がでれば、利益に応じた所得税の納付負担も発生します。
売却してもローンが残ってしまうオーバーローンにも、注意しなければなりません。
新築物件といえども、一度居住した物件です。
不動産会社などの仲介業者と十分に相談して契約書を作成し、契約不適合責任が問われないよう気を付けなければなりません。
注意点に留意して、スムーズに売買できるように努めてください。
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まとめ
新築物件をすぐに、そして高く売るには理由を明確にするのが重要で、欠陥がなければ値引き交渉もされる心配もありません。
土地は上昇基調にあり、築年数が浅ければ取得価格よりも高値での譲渡が可能です。
費用負担などの注意点を押さえ、希望どおりの価格で自宅を売却してもらえれば幸いです。
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